確定申告はマイナポータル連携で電子申告すると楽チン♪

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こちら☟の記事に書きましたが、今年度初めてインターネットで確定申告をしました!

Googleアドセンス&Amazonアソシエイトの収益を確定申告してみました☆

やってみれば何てことないというか、むしろすごく簡単で便利、来年からはさらに楽になりそうだわ!と感激したのですが…。

それはほぼ作成が終わっていたにも関わらず最後に不都合が生じ、電話やメールで問い合わせをしたものの解決せず、どうしたもんか、と思いつつ、思い切って一から別の方法でやり直しをしてみて気が付いたんです。

一番最初の入り口が間違っていたことに😂

そもそもインターネットでの確定申告は「e-Tax(イータックス)」という名前が独り歩きしていて、電子申告=e-Taxなのね、と思っていました。

なので国税庁のWEBサイトに出てくる「確定申告書等作成コーナー」と「e-Tax(イータックス)」との関係性がまず理解できず、どっちでやればいいの?どこからやればいいの?と、しょっぱなから頭の中が???という状態に陥りました😅

申請書を作りながらも途中途中で「本当にこれで合っているのか?」と不安で仕方がなく、実際にe-Taxで確定申告書を作り終えたものの送付ができず、結局は「確定申告書等作成コーナー」に入りなおして一からやり直すことになった私😭

今思えば深く考えずに「確定申告書等作成コーナー」から入れば良かっただけの話ですが、もしかしたら私のように「e-Tax」をやろうとして、別の入り口に迷い込んでしまう方もいるかな?と。

ほとんどの方が間違えることはないと思いますが、私のように迷ってしまった方向けの記事を書こうと思います😅

 

やっちまった!入り口を間違えた私の悲劇

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インターネットでの確定申告はこちらから☟

【確定申告書等作成コーナー】-作成コーナートップ (nta.go.jp)

上記サイトの「申告書等を作成する」の中の「作成開始」をクリックすると、「税務署への提出方法を選択してください」の中に4つの選択肢がでてきます。

私はマイナンバーカードを持っているので、一番左の「マイナンバーカード方式(二次元バーコード)」を選択し、クリックしました。

この後、マイナンバーカードとの連携作業が入り、そのままベルトコンベヤーのように確定申告作成コーナーへと進んでいくことができたはずなんですが、私は何かを始める前に、まずサイト全体を読んで事前学習をする習性がありまして😅

インターネットで確定申告するって、WEB?ソフト?どういう手段なんだろう?などと深く考えすぎて、以下のページに行き当たったんですね。

 

 

実際には赤い下線の「確定申告書等作成コーナー」で申請すればいいだけの話だったんですけど、私はe-Taxソフトでの確定申告を選んでしまったんです😅

ここでちゃんと調べればよかったんですけどね。

 e-Taxと「確定申告書等作成コーナー」の違いは何ですか。

 e-Taxと「確定申告書等作成コーナー」のどちらのシステムを利用しても、確定申告書の申告等データを作成することができます。
e-Taxは作成した申告等データをインターネットを通じて送信することにより申告や申請ができるシステムであり、一方、「確定申告書等作成コーナー」は画面の案内に従って金額等を入力することにより確定申告書等が作成できるシステムです。
なお、「公的個人認証サービスに基づく電子証明書」又は「税理士証明書発行サービスに係る認証局が作成する電子証明書」をご利用の場合は、「確定申告書等作成コーナー」から受付システムへ作成・送信することができます。

出典:e-Taxと「確定申告書等作成コーナー」の違いは何ですか。| 【e-Tax】国税電子申告・納税システム(イータックス) (nta.go.jp)

 

読めば読むほど「確定申告書等作成コーナー」というのとe-Taxとの関係性がよくわからん😂

私が読み紐解いた感じとしては、

確定申告書等作成コーナー…インターネット上で確定申告書が作れる。条件を満たせばそのままインターネット上で電子申告できる。条件が整わない場合でも、作ったものを印刷して郵送・持参で申告可能。

e-Tax…申告をインターネット上で行うこと。「確定申告書等作成コーナー」を利用すれば作成~申告まで一連の流れで電子申告が完了できる。「確定申告書等作成コーナー」を利用しない人は、e-Taxソフト(ダウンロード版)、WEB版、SP版、その他の市販ソフトで作成したデータを用いることも可能(多分😅)。

という感じなのかな?と思いました。

 

申請を電子申告することをそのものをe-Taxと呼んでいて、素人でも簡単に書類を作られるように用意したのが「確定申告書等作成コーナー」といったところでしょうか。

 

つまり、確定申告の電子納税はいろんな方法があり、何が正解というわけでもなさそうなんですが。

それでも迷子になりつついろいろ試した私が導いた結論は、

「確定申告書等作成コーナー」で作成できる条件の人であれば、こちらで申告した方が簡単かと😅

 

そもそもですが、以下の条件の方はインターネットでの確定申告はできないとのこと。ご注意くださいね。

 申告内容によって、電子申告が利用できない場合がありますか。

 次の申告書は、電子申告を利用することができませんので、書面による申告書の提出をお願いします。

  1.  住宅取得等資金の非課税の適用を受ける財産の贈与者が3名以上の申告書
  2.  震災に係る住宅取得等資金の非課税の適用を受ける財産の贈与者が3名以上の申告書
  3.  贈与税申告書第二表又は相続時精算課税選択届出書を7枚以上添付する申告書
  4.  土地及び土地の上に存する権利の評価明細書を100枚以上添付する申告書
  5.  贈与を受けた者が死亡した場合に、その相続人等が提出する申告書
  6.  相続税法66条(人格のない社団又は財団等に対する課税)に規定する受贈者に係る申告書
  7.  信託の受託者に係る申告書
  8.  贈与者が贈与をした年の途中で死亡した場合に提出される相続時精算課税選択届出書

出典:申告内容によって、電子申告が利用できない場合がありますか。| 【e-Tax】国税電子申告・納税システム(イータックス) (nta.go.jp)

 

私のように単純に昨年度1年で稼いだ収入(本業のライターで稼いだ報酬、Googleアドセンスの広告収入、Amazonアソシエイトの紹介料)にかかる所得税を申告するだけ、とか、医療費が10万円を超えたので確定申告をしたい、とか、副業(アフィリエイトの収入など)の申告をしたい、とか、ふるさと納税がワンストップ納税の対象外となったため確定申告をしたいとか、そのあたりは「確定申告書等作成コーナー」で申請ができるのでは、と思います。

私は最初はe-TaxのWEB版にするか、ダウンロード版にするか悩んだうえで、ダウンロード版を選んで作成したんです。

操作そのものはそれほど難しくなく、申告書自体は1時間程度で作成完了。

次に保険料控除証明書の電子化をしようとしたのですが、これはまた別のソフトをダウンロードする必要があり、このあたりから何だか雲行きが怪しいぞ、とは思い始めたのですが😅

こんなややこしいことを皆やってるの?と思いつつ新たにダウンロードしたソフトに保険料控除のデータを入力し、電子化の指示を出そうとしたところ設定がどうのこうの言われて、できない😂

何をどうすればわからず、仕方なくいったん保存しようとしたら…保存できないし😂

保存しないまま終わろうとすると「データがすべて破棄されます」なんて脅されるし😂😂

しばらく格闘したものの自分で解決できる気がしなくて電話で問い合わせをしたのですが、e-Taxソフトについてはオペレーターの人もあまり詳しくなくて、回答は保留となってしまいました(゚з゚)

もう面倒だし、保険料控除証明書は現物を郵送で送って、確定申告の書類だけでもインターネット経由で送ろう…と、e-Taxのソフトで送信しようと試みたものの…できない😂

ここでも設定がどうの言われ、もう詰んだ感😂

プリントアウトして郵送すればいいんでしょうが、だったら最初から手書きで書いたわ(゚з゚)

せっかくここまでやったのに、結局手書きかよ(‘A`)

今年は電子申告したかったのに!!!と、どうしても諦めきれず、もう一度国税庁のサイトのトップページに戻ってみたんです。

そこで初心に戻り、「申告書等を作成する」ボタンをクリックするところからやり直してみることにしました。

 

マイナポータル連携で書類作成が超絶楽チン♪

ちなみに、私はマイナンバーカードを持っているので、ここで紹介するのはマイナポータルと連携したやり方になります🖐️

マイナンバーカードを持っていない人もID・パスワード方式であれば「確定申告書等作成コーナー」を使えますが、別途本人確認の書類を提出する必要があるかと思います。

【確定申告書等作成コーナー】-ご利用ガイド (nta.go.jp)

マイナンバーカードを持っていて、マイナポータルと連携していると、各種書類の入力・作成が省略できるのでとても便利ですよ!

マイナポータル連携の概要

  • マイナポータル連携とは、政府が運営するオンラインサービス「マイナポータル」を経由して、確定申告に必要な控除証明書等のデータを一括取得し、確定申告書の該当項目へ自動反映できる機能です。
  • 株式の特定口座、ふるさと納税(寄附金控除)(※1)、生命保険料控除、地震保険料控除、医療費控除(※2)、住宅ローン控除に関するデータを取得することができます。
  • ご契約している保険会社等の証明書発行者がマイナポータル連携に対応している必要があります。(※3)

(※1)ふるさと納税(寄附金控除)についてのポータルサイト・地方団体の連携手続開始予定の時期は以下のとおりです。
・ ポータルサイト(特定事業者)が発行するもの
「さとふる」 … 令和4年1月中旬(対応済み)
「ふるなび」 … 令和4年1月下旬(対応済み)
「楽天ふるさと納税」 … 令和4年2月上旬(対応済み)
「ふるさとチョイス」 … 令和4年1月末(対応済み)
・ 地方団体が発行するもの(※3) … 令和4年1月末(対応済み)

(※2)令和3年分で取得できる医療費控除に関するデータは令和3年9月から12月診療分に限ります。令和4年分以降は、1月から12月診療分のデータを取得できます。

(※3)マイナポータル連携に対応している証明書発行者の一覧はこちら

【マイナポータル連携のメリット】

  • 証明書発行者から個別にデータを取得する必要はなく、マイナポータルを経由して一括で取得できます。
  • 必要書類をデータで取得し提出するため、書類の保管・管理が不要です(e-Tax送信の場合)。
  • 取得したデータの内容を作成コーナーに自動反映して、控除額等を自動計算することができます。
  • 事前設定は初めてご利用になる1回目のみで、次からは設定不要です。

出典:【確定申告書等作成コーナー】-マイナポータルの概要・事前設定の方法 (nta.go.jp)

 

ごちゃごちゃ書いていますが😅

マイナポータルと連携すると、例えばですが医療費のデータがマイナポータル経由で送られてくるため、自分でちまちまデータを入力する必要もなく、医療費の書類が自動で作成されます✨

(ただし、令和3年分で取得できる医療費控除に関するデータは令和3年9月から12月診療分に限ります。令和4年分以降は、1月から12月診療分のデータを取得可能)

※令和3年度分に関しては1~8月分は手入力する必要があるようですのでご注意ください

保険会社がマイナポータルに対応していれば、保険料控除のデータ入力も省略できます。

マイナポータル連携に対応している証明書発行者の一覧はこちら

保険料控除書類については保険会社がマイナポータル非対応であっても、確定申告書等作成コーナーの中で手入力できるようになっています。

これにより、確定申告書に保険料控除書類を添付して送付する必要もなくなったわけですね( ゚д゚)

マイナポータルと連携することで完全にペーパーレスとなるのかと思うと感慨深いものがあります。

ふるさと納税のデータも連携すると楽できそうですね。

初めてマイナンバーカードを作ったメリットを感じられた気がします🤣

 

ちょっと長くなってしまったので、「確定申告書等作成コーナー」で実際に申告する方法については次の記事で紹介したいと思います。

 

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